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シティホテル系の平均稼働率（週刊ホテルレストラン調査）によると、稼働率の推移は下グラフの通りです。東京と大阪は2001年を除いてほぼ同じ動きで、2003年のSARS騒動で下がった以降、景気回復に伴って2006年～2007年のピークに向けて上昇しています。その後2008年のリーマンショックによる世界同時不況の影響を受け、2009年に過去9年間で最も低い稼働まで落ち込んでいる点が伺えます。これらの点から、シティホテルの稼働は景気との連動性があることが分かります。


【2】　今後のマーケット予想（東京）

次に下グラフは、東京マーケットにおけるシティホテルの平均月次稼働率（2008年→2009年）です。当該グラフを考察すると、6月までは前年を下回っていましたが、7月頃から前年並みまで回復し、8月以降は前年を上回る稼働の月も見られています。5月－6月は新型インフルエンザ騒動があった月ですので、景気低迷に加え当該要因によって稼働が落ち込んでいたであろうことが分かります。

7月以降の稼働の回復の要因を分析する上で下グラフをご覧ください。
下グラフは、東京のビジネスホテル平均稼働率（リアルクオリティ収集の独自データ）で、上記のシティホテル平均とはホテルの属性が異なるデータです。当該ビジネスホテルの平均稼働率を考察すると7月以降も前年並に回復していない点が指摘出来るかと思います。

これらの点から、ホテル全体の需要が回復した訳ではなく、シティホテル系のみ回復基調にあることが分かります。これは恐らく、シティホテル系が価格を引き下げ、旧来のビジネスホテル顧客を吸収したことによってシティホテルの稼働が回復したと推測できます。各ホテルの料金設定やヒアリングを通じてもADR（部屋あたりの単価）はかなり下がっていると言えます。ビジネスホテル系はシティホテルに顧客が一部流出したことによりまだ回復には至っていないと指摘出来ると思います。

以上より、2009年後半からシティホテル系の稼働率は上昇基調にありますが、価格の大幅な引き下げによるもので、収益力の回復に至るまでにはまだ時間がかかるであろうと言えます。ビジネスホテルについては、稼働の回復にはまだ至っておらず、回復には時間がまだかかる可能性があるものと推測出来ます。